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ひふみ投信とひふみプラスの違い!どっちが良いの?

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ひふみ投信とひふみプラスの違い!どっちが良いのか比較しよう

レオス・キャピタルワークスでは、直接販売のひふみ投信と窓口販売のひふみプラスの2種類が用意されています。

  • ひふみ投信:2008年の10月に運用開始
  • ひふみプラス:2012年の5月に運用開始

上記のように運用時期が異なるものの、ひふみ投信マザーファンドを通して資産の運用をしていく点では一緒です。

「どっちも同じ投資信託なのではないか?」とイメージしている方は少なくありません。

しかし、厳密に言うと違いがあり、どのように異なるのか詳しく見ていきましょう。

信託報酬の年率が異なる

ひふみ投信とひふみプラスでは、投資信託を保有するに当たって発生する手数料の信託報酬に違いがあります。

信託報酬は運用会社に対して報酬としてずっと支払わなければならず、高ければ高いほど運用によって得た利益が減るので注意が必要です。

ひふみ投信に関しては資産形成応援団と呼ばれるサービスの利用により、5年間の保有で0.8584%、10年間の保有で0.6584%と設定されています。

一方で、ひふみプラスは個人の保有期間ではなくサービス全体の運用残高による割引システムなのが特徴です。

  • 500億円まで:0.98%
  • 500億円を越える部分:0.88%
  • 1,000億円を超える部分:0.78%

このように決められており、ひふみプラスは資産形成応援団の恩恵を得られないのがデメリットだと言えるでしょう。

購入時の手数料や信託財産留保額に関しては無料で一緒だとしても、10年間に渡って投資信託を保有したと仮定すればひふみ投信の方が有利です。

微々たる差でも金額が増えれば増えるほど大きくなり、ひふみ投信と姉妹ファンドのひふみプラスの違いは公式サイトでも記載されているので一度確認しておいてください。

レオスのひふみ投信

購入時の手数料が異なる

上記ではひふみ投信もひふみプラスも購入時の手数料が無料と記載しましたが、厳密に言うとひふみプラスでは発生します。

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券
  • カブドットコム証券

この4大ネット証券を使わなければ無料にはならず、別の銀行や証券では0%~3%の手数料を支払わなければなりません。

そこまで大きな差ではないものの、投資信託で積立投資を始めるに当たって手数料の有無は大事なので押さえておきましょう。

購入時の最低投資金額が異なる

投資信託の購入時の最低投資金額が異なるのも2つの違いです。

  • ひふみ投信:10,000円以上1円単位で設定でき、1万円未満は設定できない
  • ひふみプラス:定期購入に関しては500円~1円単位と少額から始められる

ひふみプラスはワンコインから積立投資をスタートでき、利便性や自由度の面でひふみ投信よりも軍配が上がります。

しかし、自分の欲しいタイミングで好きなだけ買うスポット購入では10,000円と設定されており、500円から積み立てることはできません。

それに、ひふみ投信も自分で好きなタイミングで指定口座へと振り込む「振込購入」と、毎月5日に10,000円以上の指定した金額が引き落としされる「定期定額引落し購入」の2種類から選べます。

毎月500円だけ積み立てる行為に意味がないとは言い切れないものの、将来の蓄えにするにはそれなりの金額が必要なので1万円未満はNGでも支障はないのです。

販売会社が異なる

ひふみ投信とひふみプラスでは、以下のように販売会社が異なります。

  • ひふみ投信⇒レオス・キャピタルワークスが運用したり販売したりしているので直接口座を開設する必要がある
  • ひふみプラス⇒4大ネット証券を始めとして様々な銀行や証券を利用して購入できる

ひふみプラスの方が取り扱っている金融商品が幅広く、外部環境に振り回されずに個別に業績の良い銘柄を見つけて投資をしているのも特徴です。

とは言え、過去の運用実績で比較してみると両者に大きな違いはないので、「○○○が絶対に良い」とは言い切れません。

ひふみ年金を利用するのも選択肢の一つ!

上記のひふみ投信とひふみプラスだけではなく、ひふみ年金を利用するのも選択肢の一つです。

確定拠出年金制度を通じて購入できる投資信託となっており、どのような特徴があるのか以下では簡単にまとめてみました。

  • レオス・キャピタルワークスからではなく確定拠出年金制度を利用して購入する
  • 販売会社が定める料率に従って買付手数料を支払う
  • 信託報酬率は1年間で0.8208%と低めに設定されている

確定拠出年金を既に利用している方にとってはひふみ年金の方がメリットが大きく、最新の運用レポートや交付目論見書、請求目論見書は公式サイトで確認できます。

確定拠出年金制度を利用すると原則として60歳まで引き出すことができない代わりに、運用によって生じた収益には非課税となりますし、掛け金は全額所得控除の対象なので所得税や住民税が軽減されるのです。

どちらにしても長期間に渡る資産の形成をサポートしてくれる点では同じなので、個人の目標やライフステージに合わせてどのように運用していけば良いのかじっくりと考えてみてください。

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